学校データとは

学校データとは

「全国学校データ」は、日本全国のすべての教育機関を網羅した
教育機関専門のデータベースです。

日本全国の学校や教育機関は保育園などの施設を入れて約88,470校以上あり、教育委員会などの関連団体までを含めるとほぼ9万件を収録しております。データベースの基礎資料、ダイレクトメール、FAXの宛名、調査の基礎資料などにご利用いただけます。

データの精度について(ご利用の法人様や、購入目的など)

「全国学校データ」はNPO法人教育ソリューション協会が2008年版から販売を開始しました。

それまでは、学校向け、教育委員会向けの販売会社のメンバーから地域のデータを受け取り、全国のデータをバーターとしてお返ししていました。

その全国のデータが非常に精密であって、どうしても販売してほしいとの声があり、2008年版から一般販売を始めました。非常に好評でして毎年データを更新していただくようになりました。

当方の「全国学校データ」は、多くの企業、教育機関、研究機関、法人様がご購入されています。

 どのような法人様が、どういった用途で買っているのでしょかとよく聞かれます
しかし「全国学校データ」をどなたが購入したかは、公表いたしません。
クライアント様の企業戦略にかかわることだからです。現に、「同業者で同じデータを利用している会社はありませんか」と聞かれることも、多々あります。ただ、あえていえば、文科省系の外郭団体様、総務省系の外郭団体様、教育学部が強い国公立の大学様、教材・教具・学校製品の販売会社様、出版業様、航空会社様サイト運営者様、各種検定協会様、博物館・美術館・テーマパーク様、航空会社様、観光・旅行関連会社様、は目的がわかりやすいと感じます。
その他、利用理由を聞けばなるほどと思うのが、医療・医薬品メーカー様、食品業様、人材派遣業様、通信業様、TV局・新聞社様、大学様、専門学校・大手予備校・塾様、語学学校、幼児教育関連業様、建設業、不動産業様、鉄道事業様、鉄鋼業などです。
また、公益目的、社会貢献などのために電力・ガス会社様、自動車メーカー様に毎年ご利用いただいております。社会貢献のためのご利用なので公表しても良いのでは、と思われますが公表をお望みではありません。
また何の目的でご購入されるかについては、以前は、郵便・FAXのDMの宛名がほとんどでしたが、近年はアプリケーションへの組み込み、研究・分析・調査のため、学生向けに限らずサイト運営のため基礎データの補完と利便性のため、社員履歴の管理と学生管理にご利用、その他が増えましたので、DMの宛先にご利用の企業様は6割程度になっています。
なお、当社は過去2009年よりのデータも持っておりますので、経年にわたっての社員や、学生の履歴管理データとして過去データをご利用いただくケースも増えてきています。過去データについてのお問い合わせ»

いずれも、当社の「全国学校データ」の正確性、データの優位性があるからこそ、毎年のご利用をしていただいています。

「全国学校データ」販売(商取引)が増えNPO法人で取り扱うより株式会社で製造販売したほうがよいと判断しました。

そこで2011年版よりNPO法人教育ソリューション協会が、データ収集を担当することとし、販売専門の教育ソリューション株式会社を設立し販売するようにいたしました。

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